転勤になった場合にマイホームはどうすべき？選択肢ごとに解説！

必要に応じて引っ越せる賃貸物件とは異なり、マイホームは長い間そこで暮らすことを想定して購入するケースがほとんどです。
しかし、思いがけない転勤などで引っ越しを余儀なくされる可能性もあります。
そこで今回は、転勤になった場合にマイホームはどうすべきか、選択肢ごとに解説します。
マイホームがあるのに転勤になってしまった方は、ぜひ参考にしてください。

転勤時に検討したい選択肢①マイホームを売却する

転勤が長期間もしくはいつ戻ってこられるかわからない場合には、売却するのもひとつの選択肢です。
売却してしまえば、転勤後にマイホームを管理し続ける手間や費用が省けます。
また、売却によって得た資金を転居費用に充てられるのも、メリットと言えるでしょう。
ただし、住宅ローンの残債がある場合には、残債を一括返済して抵当権を抹消しなければ売却できないので注意してください。
売却金額を充てても返済しきれないのであれば、残りを自己資金でまかなうか、住み替えローンと合算する必要があります。
さらに、転居先でまた家を購入する場合、不動産購入にかかる諸費用を再度支払うことになる点を理解しておきましょう。
売却にあたっては、仕事の状況や資金計画を考慮して検討するのが大切です。

転勤時に検討したい選択肢②マイホームを賃貸物件にする

転勤によってマイホームに住み続けられない場合、転勤の間は賃貸物件として所有しておくのも良いでしょう。
賃貸物件として貸し出すメリットは、将来的にマイホームへ戻ってこられる点です。
なお、普通借家契約だと、自分たちがマイホームへ戻りたいタイミングがあっても、基本的に入居者に退去してもらうことはできません。
そのため、転勤の期間におおよその目安が付いているのであれば、契約期間終了とともに退去してもらう定期借家契約がおすすめです。

転勤時に検討したい選択肢③マイホームをそのままに単身赴任をする

転勤期間や家族の意向によっては、単身赴任を選ぶ方もいるでしょう。
単身赴任であれば、転勤にともなって子どもの学校を変えたり、パートナーも転職したりといった、家族のライフスタイルへの影響が少なく済みます。
マイホームには家族が住み続けるので、売却や賃貸物件とは異なり、面倒な手続きも必要ありません。
ただ、会社から家賃補助などが得られない場合、住宅ローンの返済と単身赴任先での住居費を両方支払うことになるので注意が必要です。
家賃補助の有無によって金銭的な負担が大きく変わるので、転勤が決まった際には会社へ確認しておきましょう。

まとめ

以上、転勤の際にマイホームをどうすべきか、選択肢ごとに解説しました。
期間が不明な転勤や長期の転勤の場合は、売却して住宅ローンの返済や転居費用の資金を得るのもひとつの方法です。
いずれマイホームに戻るのであれば、賃貸物件として貸し出したり、単身赴任をしたりするのが良いでしょう。
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